C値は「計算」ではなく「実測」でしか出ません
断熱性能を表すUA値は、図面と材料の性能値から計算で求められます。一方、気密性能を表すC値(相当隙間面積)は違います。
C値は、家全体の隙間の合計面積(cm²)を延べ床面積(m²)で割った値で、単位はcm²/m²です。数字が小さいほど隙間が少なく、気密性能が高いことを示します。国土技術政策総合研究所(国総研)も、気密性は「気密測定機を設置して、相当隙間面積(C値)を実測し、床面積1㎡当たりの隙間により把握することが可能」と説明しています。裏を返せば、測らなければ把握できない、ということです。
では、隙間はどこにあるのか。1983年に村上周三・吉野博が25戸の各種住宅を詳細に実測した古典的な研究(日本建築学会論文報告集第325号)は、隙間はサッシや扉まわりだけにあるのではない、と冒頭で述べています。壁を貫通する配管・配線まわり、スイッチ・コンセントまわり、窓枠と壁の間、壁と床・壁と天井の接合部、さらには壁面・天井面そのものにも存在する。だからこそ、気密性能を知ることは、自然換気量や換気負荷を正しく評価し、気密化すべき部位を明らかにするために重要だ、というのがこの研究の問題意識でした。40年以上前の指摘ですが、隙間が生まれる場所の顔ぶれは今も変わっていません。
壁と床の取り合い、窓まわり、配管や配線が壁を貫通する部分。隙間は図面に描かれていない場所に、施工の結果として生まれます。材料が同じでも、テープの貼り方ひとつ、現場の納まりひとつで結果は変わります。設計通りに「なるはず」と、現場で「なった」は別物です。全棟測定の出発点は、この違いにあります。
測定そのものは、JISで決まった試験です
気密測定は、測る人の自己流で行うものではありません。日本産業規格 JIS A 2201「送風機による住宅等の気密性能試験方法」に手順が定められています。送風機で建物内外に圧力差を生じさせ、そのときの通気量との関係から隙間面積を算出する方法です。規格は2003年に制定され、2017年に改正、2022年に確認(現行有効)されています。国際規格ISO 9972:2015に対応する規格でもあります。
規格の中身を、実務に関わる範囲で紹介します。
- 測定は減圧法(室内の空気を送風機で排出して負圧にする方法)を原則とし、加圧法もある
- 圧力差を変えながら、通気量を5点以上測定する。圧力差の測定範囲は通常10〜50Paで、微風がある場合は風の影響を小さくするため30〜70Paと高めに取る
- 測定の前後には、送風機を止めた状態(0流量時)の建物内外の圧力差を確認し、風などの外乱で測定がぶれていないかを確かめる
- 得られた圧力差と通気量の関係を回帰式(通気特性式)に当てはめ、圧力差9.8Paのときの通気量Q9.8を求める
- Q9.8から総相当隙間面積αA(cm²)を算出し、床面積S(m²)で割ってC値とする。かつての国の基準の算定式でも、C=0.7×V/S(Vは9.8Pa時の風量)と置かれていました
ここで知っておいてほしいのが、C値と一緒に記録される、もう2つの数字です。通気特性式には、通気率(圧力差1Paのときの通気量)と、隙間特性値(n値)が出てきます。n値は隙間の形状や奥行きを反映する値で、同じC値の家でもn値が違えば、日常の小さな圧力差のもとで実際に漏れる空気の量は変わり得ます。木造戸建住宅230戸の気密測定データを集めた近年の研究(鳥海吉弘、科学研究費助成事業2018〜2021年度)でも、C値とn値の間に強い相関はみられず、n値はおおむね1.4〜1.6に集中すること、同じ程度のC値でも隙間の構成によってn値は変化することが報告されています。つまりC値は「隙間の総量」の物差しであって、漏気の性質そのものはn値まで見ないと分かりません。報告書を受け取ったら、C値だけでなく、n値と総相当隙間面積まで目を通す価値があります。
測定者についても仕組みがあります。一般財団法人住宅・建築SDGs推進センター(IBECs)は「気密測定技能者」の養成事業を行っており、JIS A 2201に基づく測定方法の講習を受講し、試験に合格した人を登録しています。登録には技能者本人と所属事業所の両方の登録が必要で、3年ごとの更新をしなければ失効します。測定は、誰が・どの手順で測ったかまで含めて1セットの品質情報です。「C値いくつか」だけでなく、「JISに基づいて測ったか、測定者は誰か、報告書があるか」までが1セットだと考えてください。
条件をそろえて測るからこそ、棟同士を同じ物差しで比べられます。逆に言えば、条件が違えば数字も動きます。村上・吉野の研究は、減圧法ではサッシの召し合わせ部分などが締まる方向に力が加わるため、加圧法に比べて漏気量が少なく出る傾向があることも指摘しています。測定方法の違いで数字が動き得る以上、「どの方法で測ったか」を伏せた数字の比べ合いには意味がありません。
測定当日の段取り(一般論)
測定の当日、現場では何をしているのか。一般的な段取りを書きます。
まず準備です。換気口や給気口、レンジフードなど、計画上設けられた開口部は目張り等で一時的にふさぎます。これは「本来の開口部」と「意図しない隙間」を分けて測るためです。外に面する窓やドアは閉め、室内のドアは開けて家全体をひとつの空間として扱います。この目張りの範囲をどう取ったかは、結果の解釈に直結するので、記録に残すべき情報です。
次に、開口部のひとつに送風機を取り付け、室内を減圧します。圧力差を段階的に変えながら通気量を5点以上取り、回帰式からQ9.8と総相当隙間面積を出します。風の強い日は外乱が大きく、測定値が安定しません。規格が「微風時は圧力差を高めに取る」としているのはそのためで、条件の悪い日に無理に測っても、得られるのは精度の低い数字です。
数字が出たあとが、本当の仕事です。目標に届いていなければ、減圧した状態のまま漏気箇所を探します。減圧下では隙間のある場所で空気の流れが生まれるため、手の感覚などで当たりを付けやすくなります。さらに部位を特定する方法として、疑わしい部位をテープやシートで覆った前後で漏気量の差を取る方法が、村上・吉野の研究の時代から部位別測定の手法として用いられてきました。窓まわり、配管・配線の貫通部、壁と天井・床の取り合い、コンセントやスイッチまわり。探す場所の候補は研究が示すとおり、ある程度決まっています。場所が特定できれば、テープや気密部材、シーリングなどで処理し、再測定して確認します。測定は「合否判定」で終わりではなく、「直して、測り直す」までが工程です。
測らないと分からないこと(1)断熱計算の前提と、漏気が運ぶ熱
省エネの講習テキスト(国土交通省の住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計施工編)では、気密性を確保する目的として、次の4つが挙げられています。
- 漏気を減らし、省エネルギー化と室内温度環境の快適性向上を図るため
- 壁体通気を抑制し、断熱性能の低下を防止するため
- 壁内結露を防止するため
- 計画換気の性能を保持するため
1つ目が要点です。UA値の計算は、外壁や窓を通る熱の損失(貫流熱損失)を扱いますが、隙間から空気が漏れることによる熱の損失は、その計算の外にあります。吉留大樹・石井靖彦・小野田弘士の研究(環境情報科学論文集第34巻、2020年)が指摘するように、現行の省エネ評価は設計時の外皮性能と一次エネルギー消費量で評価されるため、施工技術や断熱施工精度が実際の熱性能にどう効くかは、評価の枠組み自体からは見えてきません。同研究は実測と熱収支シミュレーションから、施工技術と断熱施工精度が十分に確保できていない場合、それらに起因する熱損失が全体の4割以上を占め得ることを示しています。断熱材を厚くし、窓を良いものにしても、隙間が大きければ暖めた空気はそこから逃げます。計算上のUA値が良くても、住んでみると寒い、冷暖房費が下がらない――その原因のひとつが、測っていない気密です。
漏気による熱損失の仕組みも押さえておきます。隙間を通る空気は、室内外の圧力差があるときに流れます。圧力差を生むのは主に2つ、風(風圧)と、冬の室内外温度差による浮力(いわゆる煙突効果)です。だから漏気量は「その家の隙間の大きさ」だけで決まらず、風速と温度差で時々刻々変わります。石田建一・鎌田元康らの研究(日本建築学会計画系論文報告集第438号、1992年)は、気密測定で得られる総相当隙間面積とn値を使えば、設定した内外温度差と風速のもとでの自然換気量(漏気量)を推定できる簡易計算法を示し、実大住宅の約1年間にわたる長期換気計測でその精度を確かめました。同じ研究の実験住宅では、気密性が相当隙間面積で8.1cm²/m²から6.5cm²/m²へ向上したことに伴い、換気回数が約0.1回/h低減したことも報告されています。気密測定は、測った瞬間の数字であると同時に、その家の漏気の振る舞いを予測するための基礎データでもあるのです。
地域差もあります。赤林伸一らの数値解析(日本建築学会計画系論文集第464号、1994年)は、気密性能を高めることが冬季の暖房負荷の軽減と明け方の室温保持に効果的であることを示しました。高倉秀一・赤林伸一・須山喜美らの続報(同第479号、1996年)は、風洞実験と全国の気象データから漏気負荷の地域分布を推定し、冬季の漏気による暖房負荷は北日本や日本海側で大きく、気密化はとくに北海道・東北・北陸で漏気負荷の削減に有効だと結論づけています。試算条件によっては、隙間の大きな住宅で冬季の漏気による換気回数が2回/hを超える地域・条件も示される一方、気密を高めた条件では0.2回/h程度まで下がりました。三重・伊賀は日本海側ほどの厳寒地ではありませんが、冬に冷たい風が吹く立地では、漏気負荷は無視できる大きさではありません。
測らないと分からないこと(2)換気が計画通り働くか
気密は換気とセットです。国総研は、気密の役割を「室内の水蒸気を換気部分以外の屋外側の外皮へ侵入させないようにして内部結露を防ぎ、躯体や下地材などの劣化を未然に防ぐ役割」と説明し、気密性が高い場合には「室内が計画通り換気され、カビや結露の原因となりやすいよどみを防ぐことも可能になる」としています。
計画換気は、決めた給気口から空気が入り、決めた排気口から出る、という道筋が前提です。住宅全体で1時間に0.5回以上の換気回数が設計条件とされる計画換気に対し、隙間からの漏気は風と温度差で増減する「計画外の換気」です。ところが家中に隙間があると、空気は抵抗の少ない隙間を選んで出入りし、設計した道筋になりません。フィルターを通らない空気が入り、換気したい場所の空気が滞ります。給気口の近くに大きな隙間があれば、空気はそこで出入りして奥の部屋まで届かない、いわゆるショートサーキットも起こります。「高気密だと息苦しいのでは」という心配は逆で、換気設備が設計通りに働く前提条件が気密なのです。国総研も、気密性が低い場合には「室内の換気が適切にコントロール出来ない場合があります」と明記しています。2025年の国の設計ガイド(後述)も、「適切な気密性を確保したうえで計画的な換気が行えるように設計する」ことを、等級6・7の住宅の要点として挙げています。
測らないと分からないこと(3)壁の中の結露――空気の流れが運ぶ湿気
3つ目の目的、壁内結露も見逃せません。冬、室内の暖かく湿った空気が隙間から壁の中に入ると、外側に近い冷たい部分で水滴になります。窓ガラスの結露と違い、壁の中は見えません。断熱材が湿れば性能は落ち、木材が濡れた状態が続けば腐朽の原因になります。
ここで大事なのは、水蒸気が壁の中へ入る経路には、材料を通り抜ける「拡散」と、空気の流れに乗って運ばれる「移流」の2つがあり、隙間がある場合に支配的になるのは移流のほうだ、という点です。久保隆太郎らの研究(日本建築学会技術報告集第24号、2006年)は、室内側のコンセントプレート程度のわずかな開口(隙間)からでも、温度差圧や風圧を駆動力として室内空気が壁体内に浸入することを示した先行研究を踏まえ、温暖地の充填断熱壁体で壁体内結露を実験的に検証しました。同研究が紹介する実大実験住宅での測定では、空気移流による水分移動が、拡散による水分移動よりも多いことが確認されています。結露計算の多くは拡散だけを扱いますが、現場の隙間はその前提の外側にあります。防湿層や気密層に小さな切れ目があれば、湿気は計算より速く壁の中へ入る。これが、壁内結露の対策として「材料の透湿抵抗」だけでなく「気密層の連続性」が言われる理由です。
ただし、ここは両面を正直に書きます。同じ久保らの実験では、防風層に透湿防水シートを用いた壁体では、温暖地の冬季の温湿度条件のもとでは、コンセントプレート程度の隙間があっても内部結露の被害は生じにくいと推測されています。一方で、防風層に透湿抵抗の高い構造用合板を用いる構成は、結露防止の原則(室内側から屋外側へ向けて透湿抵抗を下げていく層構成)から外れ、壁体内結露の危険性が高くなることも指摘されています。つまり「隙間がある=即、結露で腐る」ではありません。効いてくるのは、隙間の大きさと、壁の層構成と、その土地の温湿度条件の組み合わせです。だからこそ私たちは、C値の数字だけを独り歩きさせず、気密層をどう連続させるか、壁構成をどう組むかとセットで考えます。それでも、移流という経路が存在する以上、「隙間は小さいに越したことはなく、実測で確かめるしかない」という結論は変わりません。
気密は、室内の水蒸気を外皮の中へ入れないための仕切りでもあります。完成後に壁を開けて確かめることはできません。だからこそ、建てている最中に実測で確かめる意味があり、測定の時期によって「直せる範囲」が変わります。
測る会社と測らない会社、抜き取りと全棟――数字の「意味」の違い
気密測定をめぐる会社の姿勢は、おおまかに3つに分かれます。
- 全棟で測る会社:建てたすべての家の数字が母集団になる。公表される平均値は、良い棟だけを選んだ数字ではない
- 抜き取りで測る会社:モデルハウスや一部の棟だけを測る。数字そのものは本物でも、それは「測った棟の数字」であって、これから建てる自分の家の数字ではない
- 測らない会社:カタログや仕様で「高気密」をうたっても、実測の裏付けがない。そもそも自社のばらつきを知らない
清水則夫・澤地孝男(建築研究所)らの80住戸の実測調査(関東3県で1999〜2001年に住宅金融公庫の融資を受けて竣工した木造住宅。日本建築学会環境系論文集第578号、2004年ほか)が示すように、同じ「在来工法」でも相当隙間面積は3.5cm²/m²以上に幅広く分布していました。工法や仕様の名前からは、1棟ごとの値は決まらないのです。抜き取りの問題は、精度ではなく母集団です。平均値が優秀でも、ばらつきが大きければ、外れた棟に当たる人が必ず出ます。全棟測定は、その「外れ」を1棟ごとに捕まえて直すための仕組みであり、公表する平均値の信頼性の土台でもあります。
測定の時期にも、目的の違う2つの考え方があります。
- 中間時(気密層が仕上げで隠れる前)に測る:値が悪くても原因の場所にまだ手が届き、直して測り直せる。弱点の特定と是正が主目的になる
- 完成時(竣工時)に測る:引き渡す状態そのものの最終値が取れる。ただし、直す必要が出た場合は仕上げを壊す手間がかかる場所もある
どちらか一方が正解なのではなく、目的が違います。中間時に良い値でも、その後の工程で新たな貫通部が生じれば完成時の値は変わり得ます。完成時だけでは、是正のコストが上がります。両方測るのが最も確実ですが、その分だけ手間と費用はかかります。大切なのは、会社が「いつ測るか」を決め、その理由を説明できることです。
「C値はどれくらいがいいのか」という問いに、国の基準はありません
ここは正直にお伝えします。現在の国の省エネ基準に、C値の数値基準はありません。
かつてはありました。1999年の次世代省エネ基準では、寒冷地でC値2.0cm²/m²以下、それ以外の地域で5.0cm²/m²以下が定められていました。しかし2009年の改正で定量的な基準は削除されました。国土交通省の改正資料が挙げる理由は、施工技術・施工精度の向上や建材・工法の変化(面材の多用等)により、住宅の構造形式にかかわらず一定程度の気密性が確保される状況になったこと、そして多様な方法による気密性の確保が可能であることが明らかになってきたことです。「気密が重要でなくなった」からではありません。実際、削除された今も、告示には「隙間風の防止による暖冷房負荷の削減、断熱材の断熱効果の補完及び適確な計画換気の実現のため、気密性の確保のための措置を講じる」と定められ、4つの目的は講習テキストに残っています。
では目安はどこにあるのか。国土交通省住宅局の編集協力による「省エネ性能に優れた断熱性の高い住宅の設計ガイド」(2025年3月、環境共生まちづくり協会)には、「気密性能の基準は定められていませんが、ひとつの目安として、HEAT20では、断熱のレベルにかかわらず目指すべき気密性能C値は0.7±0.2cm²/m²としています」と書かれています。同ガイドは気密化の目的を、①漏気による熱損失を抑えること、②換気経路を明確にして計画換気を行うこと、③壁体内への湿気の流入を抑えること、の3つに整理し、参考資料としてJIS A 2201:2017による気密測定方法の例も示しています。
時代との比較も入れて、物差しを整理します。
- 1980年代初頭の実測研究(村上・吉野、1983年):各種住宅25戸の気密性能は、北海道の気密住宅を除くとおおむね気密性能グレード4〜6の範囲に分布していた
- 1999〜2001年竣工の木造住宅80戸の実測平均(清水・澤地ら):在来工法で旧告示対応4.9cm²/m²・新告示対応5.8cm²/m²、2×4工法で2.2cm²/m²・2.1cm²/m²。在来工法は高気密仕様のものを除くと2.5〜4cm²/m²程度から、それ以上に幅広く分布していた(なお著者らは、旧・新告示の区分は融資の区分であり建物の性能そのものを示すものではない、と注意を添えています)
- 旧基準(1999年、それ以外の地域):C値5.0cm²/m²以下
- 旧基準(1999年、寒冷地):C値2.0cm²/m²以下
- HEAT20の目安:C値0.7±0.2cm²/m²
- 私たち森大建地産の目標値:C値0.24cm²/m²
数字の感覚を床面積で置き直してみます。延べ床面積100m²の家なら、C値0.24は家全体の隙間合計が約24cm²、一辺約5cmの正方形ほどの穴に相当します。C値5.0なら同じ家で500cm²です。「0.24と5.0」は、実物では20倍以上の開きがあります。
ただし、小数点以下の小ささを競うことが目的ではありません。HEAT20の目安である0.7前後を十分に下回った先では、体感や光熱費の差はC値の差よりも、換気による熱損失や日射の扱い、断熱そのものの影響のほうが大きくなる場面も出てきます。大切なのは、1棟の最高記録ではなく、全棟で測ったときの平均とばらつきです。抜き取りの数字は「測った棟の数字」であって、これから建てる自分の家の数字ではありません。
値が悪いとき、現場では何が起きるか(一般論)
全棟で測れば、思ったより値が悪く出る棟にも必ず出会います。これは失敗談ではなく、全棟測定を続ける会社ならどこでも起きる、実務の話として書きます。
値が悪いとき、現場でやることは決まっています。数値で終わりにせず、どこから漏れているかを探します。減圧した状態では、隙間のある場所の空気の流れを感じ取りやすくなります。部位を覆って漏気量の差を取る方法で候補を絞り、窓まわり、配管の貫通部、壁と天井・床の取り合い、コンセントまわりなど、漏れやすい場所をひとつずつ確かめます。場所が特定できればテープや気密部材で処理し、再測定して確認します。
ここで効いてくるのが「いつ測るか」です。壁が閉じられる前に測れば、原因の場所にまだ手が届き、直して測り直せます。完成後に初めて測ったのでは、直すために仕上げを壊さなければならない場所が出てきます。測定の時期は、結果と同じくらい重要です。
もうひとつ、値が悪い棟が出ること自体に意味があります。どの部位で漏れたかという記録が次の棟に残り、施工手順やチェックの勘所が現場全体で更新されていきます。抜き取りではこの学習が起きず、測らなかった棟の弱点は次の棟にも持ち越されます。全棟測定は、検査であると同時に、施工精度を上げ続ける仕組みでもあるのです。
それでも残る反論と例外――C値だけでは家は決まらない
公平のために、気密をめぐる反論や例外も書いておきます。
第一に、C値が良くても、断熱と換気が伴わなければ意味は薄れます。赤林らの1994年の研究はもうひとつ、見落とされがちな結論を出しています。気密・断熱性能の向上は冬季の暖房負荷を減らす一方で、夏季の冷房負荷の削減にはつながらず、夜間の室温を高く保ってしまう場合があること。そして気密性能の高い住宅で開放型(排気を室内に出す)暖房器具を使うと、CO₂濃度と絶対湿度が非常に高くなるため、排気型の暖房器具か機械換気設備が必要になることです。気密は「魔法の数字」ではなく、換気設備と暖冷房の計画と一体で初めて効きます。
第二に、「小さいほど無条件に良い」とも言い切れません。目安の0.7±0.2を下回る領域では、1棟ごとの小さな差よりも、ばらつきを抑えることや、換気・日射を含めた家全体の設計のほうが結果を左右します。測定や是正には手間と費用もかかります。「そこまで測るコストを価格に乗せるくらいなら、測らずに安くすべきだ」という考え方も、立場としては存在します。私たちの答えは逆で、測らなければばらつきは管理できず、管理できない性能は約束できない、というものです。ただしこの点は会社の考え方の分かれるところなので、契約前に「なぜ測るのか」をその会社に聞いて、答えに納得できるかで判断してください。
第三に、C値は完成時点の値であって、将来の保証ではありません。経年で気密性能がどう変わるかについては、研究でも報告が分かれる領域です。230戸の測定データを分析した鳥海吉弘の研究では、築後10年程度では明確な気密性能の劣化は見られないことが報告されています。一方で、サッシやパッキンのような動く部分・劣化する部分が隙間の一部を占める以上、完成時の値が何十年もそのまま、と考えるのも楽観的すぎます。私たちの立場は、完成時の実測値をその家の「出発点の記録」として残し、点検の機会に状態を確認していく、というものです。
第四に、測定値には条件による幅があります。加圧法と減圧法で傾向が違うことは先に書きました。風の強さ、目張りの範囲、床面積の取り方でも数字は動きます。だからこそ、1回の測定の小数点以下を絶対視せず、方法と条件を明記した報告書で受け取ることが大切です。
契約前に確認したい、気密測定のチェックポイント
家づくりの相談の場で、そのまま使える確認項目をまとめます。
- 気密測定は全棟ですか、抜き取りですか。公表しているC値は、何棟の平均ですか
- 測定の時期は中間時ですか、完成時ですか、その両方ですか。時期を選ぶ理由は何ですか
- 測定はJIS A 2201に基づいて行われますか。測定者は気密測定技能者ですか
- 目標値(合格ライン)は決まっていますか。届かなかった場合、是正と再測定はどう行われますか
- 測定報告書は交付されますか。C値だけでなく、総相当隙間面積とn値、測定条件が記載されますか
- 公表している平均値の集計期間と対象棟数はどれくらいですか。ばらつき(最も悪かった値)は開示されますか
- 測定費用は標準仕様に含まれますか、別途ですか
- C値とあわせて、UA値・断熱等級、換気方式(第1種・第3種など)をどう組み合わせているか説明がありますか
「測っています」という一言だけでは、これらは分かりません。逆に、この質問に具体的に答えられる会社は、測定を現場の仕組みとして回している会社です。
森大ではどうしているか
森大建地産では、気密測定を全棟で実施しています。数値で確認できている私たちの物差しは、次のとおりです。
- C値0.24(目標値)
- UA値0.26(目標値)、断熱等級7/HEAT20 G3相当
- 耐震等級3+WALLSTATで1棟ごとに検証
- 第三者検査10回/棟
- 全棟で空調計画を実施、PHI(パッシブハウス)認定の実績
私たちの規模では「全棟」が現実的な選択です。全棟で測る以上、数字はごまかしが効きません。私たちはC値0.24を目標値に置き、1棟ごとに測って確かめています。
三重・伊賀の冬は、鈴鹿おろしの冷たい風が吹きます。風の強い日に隙間の多い家は、断熱計算以上に寒く感じます。計算は計算として正しく、現場は現場で測る。その両方をそろえて初めて、その家の性能を語ったことになると考えています。
出典
日本規格協会「JIS A 2201:2017 送風機による住宅等の気密性能試験方法」(2003年制定・2017年改正・2022年確認、対応国際規格 ISO 9972:2015) webdesk.jsa.or.jp
一般財団法人 住宅・建築SDGs推進センター(IBECs)「気密測定技能者養成事業」(講習・試験・登録、本人と事業所の両登録、3年ごとの更新) www.ibecs.or.jp
国土技術政策総合研究所「長持ち住宅の選び方 省エネと結露」(気密の役割、C値は実測で把握、計画換気との関係、気密性が低い場合は換気を適切にコントロールできない場合がある) www.nilim.go.jp
国土交通省「住宅省エネルギー技術講習テキスト 設計施工編」(気密確保の4つの目的、平成21年改正で定量的基準は削除されても重要な事項であること、告示第793号の気密性の確保の定め) www.mlit.go.jp
国土交通省「住宅に係る省エネルギー判断基準の改正について」(気密性の確保に係る定量的基準の削除の理由:施工技術・施工精度の向上、建材・工法の変化、多様な方法による気密性確保が可能になったこと) www.mlit.go.jp
環境共生まちづくり協会(編集協力:国土交通省住宅局)「省エネ性能に優れた断熱性の高い住宅の設計ガイド」令和7年3月(C値に基準なし、HEAT20の目安0.7±0.2cm²/m²、気密化の3つの目的、適切な気密性を確保したうえでの計画換気、参考資料としてJIS A 2201:2017による気密測定方法の例) www.mlit.go.jp
村上周三・吉野博「住宅の気密性能に関する調査研究」日本建築学会論文報告集 第325号、pp.104-115、1983年(各種住宅25戸・単室の実測、隙間の部位、加圧法と減圧法の傾向の違い、部位別測定の方法) www.jstage.jst.go.jp
石田建一・鎌田元康・千田善孝・星川邦彦・林基哉「建物の気密性を用いた換気量の簡易計算法」日本建築学会計画系論文報告集 第438号、pp.23-31、1992年(総相当隙間面積とn値から温度差・風速条件の自然換気量を推定、実大住宅の約1年間の長期換気計測で検証、気密向上に伴う換気回数約0.1回/hの低減) www.jstage.jst.go.jp
赤林伸一・水谷国男・高倉秀一・須山喜美ほか「気候特性に対応した住宅の断熱・気密性能に関する検討(住宅の換気・通風に関する実験的研究 その2)」日本建築学会計画系論文集 第464号、pp.47-56、1994年(気密性能の向上は冬季の暖房負荷軽減と明け方の室温保持に有効、夏季の冷房負荷は下がらず夜間室温を高く保つ場合がある、高気密住宅では開放型暖房でCO₂・絶対湿度が高くなる) www.jstage.jst.go.jp
高倉秀一・赤林伸一・須山喜美ほか「日本における漏気量・漏気負荷の地域特性に関する検討(住宅の換気・通風に関する実験的研究 その3)」日本建築学会計画系論文集 第479号、pp.35-40、1996年(漏気負荷の地域分布、冬季は北日本・日本海側で大きく、気密化は北海道・東北・北陸でとくに有効) ndlsearch.ndl.go.jp
澤地孝男・清水則夫・大澤元毅ほか「関東地域に建設された木造戸建住宅の気密性に関する実態把握及び漏気量推定」日本建築学会環境系論文集 第578号、2004年(80住戸の実測平均:在来工法4.9/5.8cm²/m²、2×4工法2.2/2.1cm²/m²等の数値は、同研究の清水則夫・澤地孝男・大澤元毅・城地哲哉「住宅の気密性能に関する調査研究」2003年で確認) www.cbl.or.jp
久保隆太郎・石井宏一・柴田斉宜・酒井孝司・石原修「温暖地における充填断熱工法による壁体内結露の実験的検証と対策工法に関する研究」日本建築学会技術報告集 第24号、pp.213-218、2006年(コンセント程度の隙間から室内空気が壁体内へ浸入すること、移流による水分移動が拡散を上回る先行実測の紹介、透湿防水シートの壁体では温暖地冬季条件で内部結露被害が生じにくいとの推測、構造用合板の層構成への指摘) www.jstage.jst.go.jp
吉留大樹・石井靖彦・小野田弘士「高気密・高断熱住宅のエネルギー消費量の実測評価と熱収支シミュレーション〜施工技術および断熱施工精度が戸建住宅の熱性能に及ぼす影響の評価〜」環境情報科学論文集 第34巻、pp.252-257、2020年、一般社団法人環境情報科学センター(省エネ評価は設計時の外皮性能と一次エネルギー消費量のみ、施工精度が不十分な場合に施工起因の熱損失が4割以上を占め得ること) www.jstage.jst.go.jp
鳥海吉弘「木造戸建ストック住宅普及のための隙間特性評価法の構築」科学研究費助成事業 研究成果報告書(課題番号18K04465、研究期間2018〜2021年度)(戸建住宅230戸の気密測定データベース、C値とn値に強い相関はなくn値は1.4〜1.6に集中、築後10年程度では明確な気密性能の劣化は見られないこと) kaken.nii.ac.jp